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鈴木美加子のグローバル人材塾

転職希望者に必要なのは、自分の強みを知ること2016.01.05

 

あけましておめでとうございます。グローバル人材プロデューサーの鈴木美加子です。本年もどうぞよろしくお願い致します。

 

新しい年がスタートしましたね。年末はお蔭様で楽しく国内旅行をしましたが、元旦から風邪っぴきになってしまい初詣にも行けずじまいでお正月が終わってしまいました。みなさんのお正月はいかがでしたでしょうか。

 

いよいよ新年です。外資系へ転職希望の方は、来週から採用活動が完全に正常に戻りますので備えてくださいね。

 

備えるにあたって、一番大切なことはなんだろうと考えてみました。

 

それは、「自分の強みをしっかり認識すること、仕事にどう発揮されたか簡潔に述べられること、自分の強みに自信を持つこと」だろうと思います。

 

個別キャリア相談をさせていただくと、ご自分に現在欠けている点、無い要素ばかりを挙げられ自信の無さを露呈される方が多いですが、これはあまり賢い戦略ではありません。誰にも強みは必ずあるのです。もう一度、申し上げますよ(笑)、お一人お一人に必ず強みはあるのです。外資系人事部で一万人以上を面接し、転職が多かったのでたくさんの社員を拝見した経験に基づく率直な意見です。

 

そもそも、人と比べてご自分が弱い点にばかりに目を向けても、転職で成功するはずはありません。

 

日本GE人事部でキャリアをスタートさせた時、CEOはかの有名なジャック・ウェルチでした。6つのルールを全社員に流布したのですが、そのひとつが

“Face reality as it is, not as it were or as you wish it could be.”(現実を直視しろ。「もし」は意味がない。)でした。

 

当時、若すぎてなんだかわかったようなわからないようなでしたが、時を経て経験値が上がるにつれてその通りだと思うようになりました。

 

これまでの自分のキャリアをよく棚卸しして、現在持っている強みをきちんと把握することが大切です。足りないと思う点、こうだったらいいなと感じる点は、とりあえず横に置きましょう。

 

強みを認識できたら、具体的なビジネスでのストーリーが必要です。体育大学出身でひとつの競技を15年も継続して練習していたのであれば、「遣り抜く力、継続力」が強みと思われます。職場でその強みを発揮できたエピソードはないでしょうか? CAとしてキャリアを築いた時期があるのであれば、「誰に対しても品格のある対応が取れるコミュニケーション力」が強みと思われます。これまでの職場でその強みをどう生かし、次のポストでどう生かせるでしょうか?

 

強みは認識できているだけでは足りません。ご自分をアピールすることに繋がらないからです。ビジネスでのサクセス・ストーリーを具体的に披露できて初めて、面接官を納得させられる重みある強みとなります。

 

ご自分の強みが再確認できて、仕事上のサクセス・ストーリーも探せたら、とにかく自信を保ちましょう。人と違うから吉、ニッチな強みで吉、どんな強みも吉なのです。

 

転職活動中は候補者として値踏みされる機会が多く、どうしても面接官の意向が気になったり他の候補者がどんな人なのかが気になったり、自信を保ち続けるのが難しい状況になりがちです。でも、ここでご自分の強みを信じ続けられるかは転職活動を大きく左右します。

 

外資系は1月から新しい会計年度になる企業が多いので、業績ボーナスをもらって辞める方が出てオープンポジションが多くなる時期が、1月末から2月にかけて来ます。この大事な時期に波を起こして、うまくサーフィンできるよう頑張ってください。応援しています!

 

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この記事の筆者

鈴木美加子
グローバル・キャリア・カウンセラー /(株)AT Globe 代表取締役

日本GEに入社して人事のキャリアをスタートさせ、モルガン・スタンレーなどを経て、日本DHL人事本部長を務める。帰国子女でも海外赴任経験者でもないが、TOEIC960点をマークし外資系企業でキャリアアップした経験を元に、個人のキャリアアップを支援している。2011年から18か月、オーストラリアに居住し、海外勤務・海外からの帰国希望者のキャリア相談にも乗ることができる。
個人向けのキャリア相談の他、企業向けに、リーダーシップ研修、チームビルディング、組織分析、異文化マネジメント、グローバルコミュニケーション研修を行っている。ルミナスパーク、ルミナリーダー公認講師、ホフステード異文化モデル公認講師、STAR面接法・認定講師

株式会社AT Globe http://atglobe.jp/

強みを最大限に活かし、個の力を発揮出来る人材を一人でも増やすことで、母国を元気にすることをミッションとする。ルミナというアセスメント・ツールを使い、個人・法人向けの人材育成事業を行う。

 

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