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鈴木美加子のグローバル人材塾

外資系に転職する際、面接でチェックされる仕草2017.10.10


元・外資系人事部長、現グローバル人材プロデューサーの鈴木美加子です。最近、適性のご相談の他に、外資系に向いているかどうかのご相談を受けることが多くなりました。英語での面接で、英語慣れしているかを人事がチェックする二つの大きな仕草について今日はお話しします。

 

昨日、日本企業にお勤めの方とお話ししていて、「ミッキーさんは、相手の目をとってもしっかり見るんですね、ちょっと怖いです」と言われてしまい、大ショックでした。外資系企業に20年勤めて、コミュニケーション・スタイルがすっかり英語人化したのでしょう。彼女曰く、新卒の時に「3割は相手の目を見て、7割は視線を外す」と教わったそうで、その通りにやっているとのこと。

 

なるほど外資出身の私には、彼女のアイコンタクトが物足りないはずでした。英語でのコミュニケーションでは、相手の目をしっかり見ることが基本です。20年もの間、当たり前になった習慣なので、私は今さら切り替えることができなくなってしまったようです。自分の周りも外資系出身者が多く、どちらがいいとか悪いではなく、アイコンタクトがあることを当たり前として仕事をしています。

 

彼女からフィードバックをもらい、合点がいったことがありました。外資系人事で面接をしていた頃、最初の5分で違和感を感じる方は、手元で履歴書を見直すと見事に2パターンに分かれました。まずは、現在、日本企業にお勤めでこれから外資系企業に転職しようとしている方。もう1パターンは、エンジニア職などで外資系にいても、PC相手のことが多いのかそもそもアイコンタクトが苦手な方。どちらも、英語でのコミュニケーションに慣れていないことを意味するので、選考の際、同等のスキルをお持ちの方がいて英語でのコミュニケーションが必要なポジションなら、その段階でアウトになります。

 

外資系での面接となると、当然英語力がチェックされることもあります。100%チェックされるわけではありません。そうなると、どのような場合はチェックされる、もしくはされないかが気になりますね。100%チェックされるのは、ワーキング・ホリデーで海外に行った、もしくは語学留学をしたケースです。目的により、いろんな海外渡航スタイルがあって良いと思いますが、コミットメント・レベルが低いと見なされると、英語の勉強を現地でちゃんとしたのか疑問と思われがちです。微妙なのは、4年制の大学を卒業されている方です。一般論では多感な時期を英語環境で過ごすわけなので、英語はかなりできて当たり前なのですが、100%そうとも言い切れません。名前があまり知られていない大学を卒業している場合は、チェックされる可能性があります。大学院卒業者は、それなりの英語力がないとそもそも入学できないので、チェックされる可能性はまずないでしょう。

 

そしてここからが肝心なのですが、英語で面接を受ける時、英語を聞きながらうなづいてしまうと、英語でのコミュニケーションに慣れていないことが露呈します。日本語でのうなづきは共感力を示しますが、英語でのうなづきは「あなたの意見に同意します、あなたが言っていることは正しいです」など合意を表す仕草なのです。つまり、「あなたの意見に賛成できません」という趣旨の発言をしている傍らで、相手の話にうなづいてばかりいると、相手にとってYesなのかNoなのかが、わからないということになります。

 

うなづきながら他者の話を聞くことが癖になっている方は、とにかく気をつけてください。英語で話を聞いている時は、本当にそうだなと納得した時や、I agreeを表したい時のみ「うなづき」、それ以外の時は首を動かさないを肝に銘じてください。

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この記事の筆者

鈴木美加子
グローバル・キャリア・カウンセラー /(株)AT Globe 代表取締役

日本GEに入社して人事のキャリアをスタートさせ、モルガン・スタンレーなどを経て、日本DHL人事本部長を務める。帰国子女でも海外赴任経験者でもないが、TOEIC960点をマークし外資系企業でキャリアアップした経験を元に、個人のキャリアアップを支援している。2011年から18か月、オーストラリアに居住し、海外勤務・海外からの帰国希望者のキャリア相談にも乗ることができる。
個人向けのキャリア相談の他、企業向けに、リーダーシップ研修、チームビルディング、組織分析、異文化マネジメント、グローバルコミュニケーション研修を行っている。ルミナスパーク、ルミナリーダー公認講師、ホフステード異文化モデル公認講師、STAR面接法・認定講師

株式会社AT Globe http://atglobe.jp/

強みを最大限に活かし、個の力を発揮出来る人材を一人でも増やすことで、母国を元気にすることをミッションとする。ルミナというアセスメント・ツールを使い、個人・法人向けの人材育成事業を行う。

 

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