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IT業界で働く人たちにとって、この分野の先端諸国のひとつがインドであることはよく知られているが、とりわけ同国最大の企業グループTATA財閥に属するタタ コンサルタンシー サービシズ(TCS)の知名度は群を抜いている。同社は、2014年度に13.4億米ドルの売上を記録したインド最大のIT企業であり、顧客の大半は、Fortune500社にランキングされている欧米のグローバル企業だ。 　同社のサービス提供範囲は新規アプリケーション開発からe-ビジネス環境の構築や保守運用までと非常に広範であり、世界の名だたる金融機関の他、製造業の分野においてもシステム開発や保守運用を継続的に提供している。

TCSは顧客に近い場所に開設された現地開発センターとインド本国に設けられているデリバリーセンター(自社開発センター)、さらには特定顧客専用のデリバリーセンターを含む世界約100拠点を有機的に結び、組織的、効率的にシステム・サポートを行っている。デリバリーセンターでは1992年よりSW-CMM(R)、PeopleCMM(R)、TCS独自のシステム開発手法であるシックスシグマをベースとしたプロジェクトマネジメントを世界全社的に展開している。TCSはP-CMM とCMMIの2つともレベル5を取得した世界唯一の企業であり今後もますます事業の質的・量的な向上が見込まれている。

グローバルITサービス企業ランキングで2位に位置するTCS。 その日本法人が日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ株式会社である。TCSは、現在世界各国の社員総数が300,000人を数える巨大企業だが、日本国内においても人材の確保が急ピッチで進められており、今回の募集もその一環と考えてもいいだろう。 　 「TCSに入社できれば本当に優秀だ」といった暗黙の了解がインド社会にはあるという。 インドでもっとも優秀な大学といわれるインド工科大学（IIT）－インド国内にて世界的に著名な6つの工科大学－はアジアベスト大学200（テクノロジー系大学）では、ランキング3位の名門（ちなみに日本の東工大はアジアランキング6位。）同校の卒業生で修士号および博士号を取得した優秀な人材がこぞって就職を希望しているのがTCSといえば、その実力の片鱗がうかがえるだろう。 　 　

TCSが提供するITサービスは金融、銀行、保険、通信、運輸、リテール、製造、医薬、公共および行政機関と多岐にわたっている。また、コンサルティング業務に関しては、企業規模およびシステム内容に合わせ、数人月から数百人年まで幅広くカバーしている。 TCSは、1968年創設という長い歴史を持ち、創設以来現在に至るまで継続的な成長を続けている。とりわけここ10年の収益については驚異的な増収を記録している。また、現在は世界のITコンサルティング企業トップの座を目指しており、その可能性は限りなく現実に近い。

現在TCSは今まで以上に日本市場に注力していく方針だ。現時点では日本における同社の知名度は決して高いとは言えないが、米ゼネラル・エレクトリック（GE）グループをはじめ、米シティグループや英BTなど世界的有力企業が顧客リストに名を連ねていることを考えれば、こうした知名度における不利の解消も時間の問題だろう。 「日本のビジネス風習慣をきちんと理解しているITコンサルティング企業になっていきたい」とのコメントを見てもわかるとおり、インド発祥の企業ではあるが、日本独自のビジネスに合致したITサービスを提供できる体制も社員にとっては大きな魅力だろう。ただその一方で前述したようなインド系IT企業ならではの特質は活かされていることも忘れてはならない。 日本では成長の途上にあるTCSだが、今なら大企業が有するメリットである豊富な資金力を背景にした充実したシステム開発体制と、自分の能力を十分に発揮できるといった中小規模の企業が有するメリットの両面を享受することができる。セルフモチベートでき、アントレプレナーシップがあり、さらにはチャレンジ精神旺盛な人材にとって非常に魅力的な企業といえるに違いない。

現在、日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ株式会社に在籍しているエンジニアは数千人前後。TCSグループ全体における割合は低いが、インドにおいてオフショア開発を行なうにあたり、日本法人の重要度は非常に高い。優秀なエンジニア集団としてのバックグラウンド、豊富な資産・組織力・研究開発力に支えられた環境は個々の社員にとっても大いに魅力的だろう。 同社社員の65％はインド系だ。インド系のIT企業は日本国内や欧米とは違ったカルチャーを持っている。TCSではエンジニアの大半が「オープンマインド」で高いＩＴ技術・ノウハウを共有していこうという意識が高く、企業の体制としてこのような技術共有が徹底されているのだ。たとえばERPのスペシャリストが自己の判断の下で社内講座を開き、その知識をありとあらゆる人材に向けて公開するといった試みが頻繁に行われており、各社員が自分の知識を惜しげなく他のものに与え全社一丸となって力を高める風土が定着している。さらにTCSでは、収益の6.5%を社内教育に投資するなど、企業としても人材教育を積極的に行っており、「テクニカル研修」「プロセス研修」「ヒューマンスキル研修」などといった各種研修を提供している。こういった環境の中で過ごすこと自体が本当に優秀に人材になれる大きなチャンスといえるのだ。