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7/23(土) TOEIC600点からの外資転職

元・外資人事部長、現グローバル人材育成家の鈴木美加子です。本日は、無料オンラインセミナーのお知らせです。

外資に転職するには、英語がペラペラでないといけないと思っていませんか?
求められる英語力は、所属部署とポジションの高さと実務で海外と関わるかによります。

TOEIC600点でも外資に就職・転職できる職種が3つあります。そのうちの二つを解説します。

1. 営業 (海外営業を除く)

外資といえど、お客様が国内の日本人の場合、英語がペラペラである必要は全くないことになります。もちろん管理職になると、レポートを英語で書いたり本社と英語でやり取りすることになるので、さらに高い英語力が必要になります。

2. エンジニア

海外プロジェクトに関わらない場合、高度な技術力があるほど、とりあえずは英語が必要ないことになります。日本人で英語ができるエンジニアは、まだ一握りしかいないので人材の争奪戦になります。

昔、シリコンバレーに本社があるIT企業に日本法人が直接レポートしていた時、

技術部でエンジニアのオープン・ポジションができて、優先順位は a) 技術力 b) 英語力 c) 日本語でした。本社とのやり取りが多く、英語ができなくては回らなかったのです。もともとニッチなエリアだったこともあり、この優先順位で日本人を探すのは至難の技で、最終的に日本語ができないモロッコ人を採用しました。

英語ができることで人材としての価値が上がり、最も年収が増やせるのはエンジニアです。

話を戻すと、英語力がまだそんなに高くなくても外資に入社できるので、ご興味がある方にはチャレンジをお勧めします。

成果主義ですぐクビになるという都市伝説が怖い方は、少し企業文化が日本寄りである外資を選ぶという手があります。

そのための指標は3つです。

a)日本に進出して何年か?

日本に根ざして30年ビジネスを続けられている外資があったとします。最初の頃は、本社からのメンバーの方が多かったかもしれなかった社員の構成は、圧倒的に日本人が多い状態になっているでしょう。ローカライゼーションに成功したからこそ、日本で生き残ることができたのですが、企業文化を決めるのは多数派は誰かです。日本人が圧倒的に多い組織は、カルチャーも日本的でマイルドな確率が高いです。

b) 社員数

前出の日本での歴史と深く関係があります。例えば、社員の総数と外国人・日本人比率の例を挙げてみます。

社員10名:外国人6人、日本人4人

社員1,000名:外国人17人、日本人983人

大きな会社は、トップの経営層には外国人が多いけれど、社長の2段階下の層はほぼ100%日本人ということがありえます。日々のやり取りは日本語になりますし、根回しなど日本的な文化も登場するでしょう。

c)社長は日本人か?

日本人が社長なのか外国人が社長なのかは、企業文化に大きな影響を与えます。日本人社長に長い海外経験があったとしても違いは現れます。いざとなれば、日本語で説明できる人が相手なのと、どれほど複雑な話でも英語でわかってもらわないといけないのでは、雲泥の差があります。

つまり、最初の外資への転職で大きなカルチャーショックを受けたくなければ、日本に進出して10年以上経っている、社員数が多い、日本人が社長の会社を選べば良いことになります。

上記のほか、外資で求められる英語力の詳しい解説、英語での面接を突破するために自分で出来る準備は何かなど、具体的にお話する予定です。


7/23(土) 19:00 – 21:00 オンライン無料セミナーです
事前登録が必要ですので、URLをクリックしてください。
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https://bit.ly/3P8U6dc

お気軽にご参加ください。

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Twitterでも毎日発信しています。 ID: @Mikako_Suzuki  良かったらフォローしてください。

鈴木美加子

グローバル・キャリア・カウンセラー /(株)AT Globe 代表取締役

日本GEの人事でキャリアをスタートさせ、モルガン・スタンレー、イートンのアジア・パシフィック本部などを経て、日本DHLの人事本部長に就任。1万人を面接した自身の転職経験と英語や異文化と格闘した体験を元に、外資への転職を希望する方・外資でキャリア・アップしたい方を全力でサポート。
英検1級、TOEIC960点。iU情報経営イノベーション大学・客員教授。ルミナスパーク・リーダー認定講師、STAR面接技法・認定講師、ホフステード異文化モデル公認講師

NY生まれでオーストラリア居住経験あり。映画とコーヒーが大好き。
著書「やっぱり外資系がいい人のAtoZ」(青春出版社)
「英文履歴書の書き方・英語面接の受け方」(日本実業出版社)

株式会社AT Globe

強みを活かし個の力を最大限に発揮できるグローバル人材を、一人でも増やすことで母国の発展に寄与することをミッションとする。 企業向けには異文化理解・海外赴任前研修を、個人向けには外資への転職サポートを提供。

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