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面接官からみた転職理由ワースト2

元・外資系人事部長、10,000人を面接した鈴木美加子です。本日のテーマは、候補者の評価が下がる転職理由2つについてお話します。

8月も終盤を迎えました。意思決定権があるエクスパット(海外からの駐在員)や日本人管理職の夏休みも終わり、9月に入ると外資系の労働市場は、ペースが元に戻り、しばらく動かなかった転職案件が進み、面接設定がなされる時期を迎えます。面接に呼ばれた時に好印象を残せるよう、まずは面接官の評価が低い転職理由2つを押さえておきましょう。

人間関係


職場での人間関係は、生産性に大きく影響します。あまりにストレス度が高い場合は、メンタルにバランスを崩される方も出るほど、職場での幸福度を左右する項目です。人間関係が理由で転職したくなる方が出るのは納得できるのですが、これをそのまま、面接官に伝えて良いかどうかは別問題です。

ある一定規模の会社には人事部があり、一次面接官は人事の人間になります。部署の性質上、第三者的な見方をする習性があり、「喧嘩両成敗、どちらかだけが100%悪いことは滅多にない」という立場であることが多いです。

例えば、転職のご相談でお目にかかった方が、「人間関係」が原因で転職を考えているとします。キャリア・カウンセラーとしてではなく、元人事として注意深く根気よく相手のお話を伺わせていただきますが、彼女をいじめていると思われる同僚が100%悪いのかどうか判断できないケースがほとんどです。お話を聞きながら、「相手に話を聞いたら、どう言うのだろう」という考えが何度も頭をよぎります。

さらに良くないことは、ネガティブな話をしているうちに思い出してしまい、口調や言葉が非常にきつくなるなど、面接官に見せないほうがいいだろうなと思われる感情的な一面が露呈してしまうこともあります。最初は面接だからと抑えていても、だんだん思い出して腹が立ち、口調まで強くなったりする可能性はあるということです。

採用する会社からすると、人間関係に揉め事が多い候補者は入社しても同じようなことを引き寄せるかも知れないので、できれば避けたいのが本音です。候補者の人間性を疑われないように、人間関係を理由にするのは避けた方が無難です。

待遇


現在の給与、労働時間、有給休暇の取得率などが理由で転職を考えることも当然あると思います。売り手市場なので、多少強気に出ることも不景気の時と比較すれば可能ではありますが、ここも慎重になりましょう。

採用する側からすると、入社前、まだどのくらい会社に貢献できるかどうかがわからない状況で、待遇のことばかりが気になる候補者は要注意なのです。「権利」ばかりを主張する方というのは、ご自分の「義務」をわかっておられないことが多いです。義務とは、まず会社に労働を提供し貢献することです。どの会社の面接でも「この人を採用したい!」と思わせることができるような優秀な候補者は、最初から給与などの待遇について質問することはしないと100%断言できます。仕事ができれば、多少の紆余曲折はあったとしても、待遇は必ず後からついてくるとわかっておられるのかもしれません。

そうは言っても、現在の職場での給与が低すぎるとか、有給休暇をまとめて決められた時期に取らないといけないことがどうしても気になる場合などは、面接のプロセスの中できちっと確認する作業は必要です。その場合は、第1次面接ではなく、せめて第2次面接以降に、「そのことばかりが気になっている」と

思われないような表現方法で聞くように心がけましょう。

面接において、「人間関係」と「待遇」は、候補者の評価を下げかねない転職理由なので、できれば他の理由にする、もしくは伝え方によくよく気をつけるようにしてください。面接官に評価される転職理由については、また別途お話します。

鈴木美加子

グローバル・キャリア・カウンセラー /(株)AT Globe 代表取締役

日本GEの人事でキャリアをスタートさせ、モルガン・スタンレー、イートンのアジア・パシフィック本部などを経て、日本DHLの人事本部長に就任。1万人を面接した自身の転職経験と英語や異文化と格闘した体験を元に、外資への転職を希望する方・外資でキャリア・アップしたい方を全力でサポート。
英検1級、TOEIC960点。iU情報経営イノベーション大学・客員教授。ルミナスパーク・リーダー認定講師、STAR面接技法・認定講師、ホフステード異文化モデル公認講師

NY生まれでオーストラリア居住経験あり。映画とコーヒーが大好き。
著書「やっぱり外資系がいい人のAtoZ」(青春出版社)
「英文履歴書の書き方・英語面接の受け方」(日本実業出版社)

株式会社AT Globe

強みを活かし個の力を最大限に発揮できるグローバル人材を、一人でも増やすことで母国の発展に寄与することをミッションとする。 企業向けには異文化理解・海外赴任前研修を、個人向けには外資への転職サポートを提供。

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