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外資に向いている人、いない人

このコラムももうすぐ記念すべき500回を迎えます。読者の皆様のお蔭でここまで続けることができました。本日は10年間で最も読んでいただいている記事を元に、「外資に向いている人、いない人」をお届けします。全ての人材が外資に向いている訳ではないので、転職を考える前に適性を確認する一つの手段になれば幸いです。

1. 想定外に強く、柔軟に対応できる

外資系企業では、経営方針や戦略が頻繁に変わります。例えば、第一四半期は積極採用だったのに、第二四半期には突然の採用凍結ということもあります。そのたびに「筋が通らない」とストレスを感じてしまう人は、外資には向いていないかもしれません。

逆に、「まあ、そういうものだ」と割り切り、次に何をすべきか即座に考えられる人は、外資で十分活躍できます。柔軟に適応する力が求められる環境です。

2. 自分PRができる

外資系企業では 「謙虚さ」よりも「自己PR力」 が重要視されます。たとえば、TOEIC950点を持っているにもかかわらず「英語はまあまあです」と答えたとします。相手は額面通りに取るので「この人は英語ができない」と判断されます。「TOEIC950点です。ビジネスで困ることはほぼありません」と堂々と伝えるくらいの自己アピールが求められます。

外資では、90点を100点に、100点を120点に見せる力が時として必要です。「実績を控えめに語る」と損をすることを理解しておきましょう。

3. 多様な価値観を受け入れ協働できる

外資系企業には、年齢・性別・国籍・宗教・LGBTQ+など、あらゆる多様性が存在します。「日本流が正しい」と思い込み、それを押しつける人は職場で摩擦を生みやすくなります。

たとえば、日本企業では「飲み会に参加するのが当たり前」と考えられることがあります。外資では「それぞれの価値観を尊重する」文化があるので、「私は就業時間外は家族との団欒に使いたいので、飲み会には参加しません」とメールで宣言する人までいます。異なる意見を否定せず、「新しい視点」として受け入れられる人が、外資では評価されます。

4. 自分のキャリアを自分で切り拓く意識を持つ

外資では、「会社がキャリアを作ってくれる」という考えは通用しません。新卒向けの研修も短く、昇進や異動の機会も Open Position System(社内公募制度) を利用し、自らチャンスをつかむ土壌があります。

待ちの姿勢ではなく、「この分野で専門性を磨きたい」「このポジションに挑戦したい」 と、自分のキャリアを主体的に考えられる人が成功します。

また、外資系は 専門家を重視する傾向にあります。ジェネラリストではなく、「○○のプロフェッショナル」として市場価値を高める意識を持ちたいです。

5. 明確で論理的なコミュニケーションを心がける

日本では「空気を読む」文化がありますが、外資系では 「ローコンテクスト(明確で直接的な)」 コミュニケーションが基本です。「言わなくても察してほしい」「曖昧な表現で気を遣いたい」と思っていると、相手に伝わらずかえって混乱を生じます。

たとえば会議で意見を求められたとき、「特に問題はないと思いますが、もし何かあれば調整していくのがよいかと…」と曖昧に答えるのはNGです。「私の意見は○○です。その理由は○○です」と、シンプルかつ論理的に伝えたいです。

まとめ:あなたはいくつ当てはまる?

✔4つ以上当てはまる → 外資系に転職して大丈夫!
✔3つ以下の場合 → 不足している部分を強化してから挑戦すると適応しやすい

外資系企業は 「自由」と「責任」が表裏一体 の環境です。「自分の力でキャリアを築く」意識を持てる人にとっては、成長の機会が豊富な魅力的な職場です。
あなたも、外資で新たな一歩を踏み出してみませんか?

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鈴木美加子

グローバル・キャリア・カウンセラー /(株)AT Globe 代表取締役

日本GEの人事でキャリアをスタートさせ、モルガン・スタンレー、イートンのアジア・パシフィック本部などを経て、日本DHLの人事本部長に就任。1万人を面接した自身の転職経験と英語や異文化と格闘した体験を元に、外資への転職を希望する方・外資でキャリア・アップしたい方を全力でサポート。
英検1級、TOEIC960点。iU情報経営イノベーション大学・客員教授。ルミナスパーク・リーダー認定講師、STAR面接技法・認定講師、ホフステード異文化モデル公認講師

NY生まれでオーストラリア居住経験あり。映画とコーヒーが大好き。
著書「やっぱり外資系がいい人のAtoZ」(青春出版社)
「英文履歴書の書き方・英語面接の受け方」(日本実業出版社)

株式会社AT Globe

強みを活かし個の力を最大限に発揮できるグローバル人材を、一人でも増やすことで母国の発展に寄与することをミッションとする。 企業向けには異文化理解・海外赴任前研修を、個人向けには外資への転職サポートを提供。

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