12月から１月にかけて１か月インドネシアを旅していたのですが、インドネシアで生活するにはインドネシア語が必須と痛感しました。マレーシアは英語だけでも生きていけますが（でもマレー語もできた方が便利）、インドネシアは、たとえ社内言語が英語で職場は英語で通せても、日常生活が英語だけでは厳しいと思います。 「バリでは英語が通じ

私が昔々、短時間正社員として就いていた職。それは英語をはじめとする外国語が必要とされ（単純会話のみですが）、それが入社の条件でもありました。同僚の多くは外国語専攻で、英語以外にもスペイン語やフランス語、中国語などを操れる人が多数いました。 その時、痛感したのが「この先、英語だけではダメだ！」ということ。そこで、大学で第

パートタイム大国のオランダ。「働く女性の77％がパートタイム勤務ってことは、食べさせてくれる人がいるからだよね」と思ったのですが、オランダではパートタイム勤務をしているのは既婚女性だけではなく、20代の独身女性にもいるようで。 （美容師や准看護師になるための）日本の専門学校のような中等職業学校を卒業した後、フルタイム（

「同一労働同一賃金」の話で思い出したのですが、実は、私は30年も前に、そうした制度を取り入れていた日本の大企業で働いたことがあるのです。 その会社には短時間正社員制度があり、一日4時間勤務で、週に３日勤務か５日勤務を選べました。給料は月給制で、賞与もあれば退職金、有給や病休、生理休暇もあり、厚生年金にも加入できました。

労働市場の改革が求められているフランス。独ハルツ法のフランス版と期待された改革案が骨抜きになり、「改革できなければ仏経済はおしまい」と市場原理重視の英米からはボロクソに言われています。 お手本とされるのが“ＥＵの優等生”ドイツが断行した2000年代前半の改革。当時、経済はマイナス成長で、10％を超える失業率に悩んでいた

従業員のストレス削減のためにフランスで今年から施行された法律ですが、実は、昨春に仏労働市場の自由化を図るために成立した労働市場改革法の一部なのです。 フランスは経済の低迷や政府債務の増加などで、「ギリシャの次に破たんする」とも言われています。とくに失業率が高いのが問題で、金融危機後、失業率が高騰したスペインでは低下傾向

前回、紹介したフランスでの勤務時間外の仕事メール規制のニュースは「世界初のつながらない権利(the right to disconnect)」として英米でも話題になりました。 「すでに勤務時間が週35時間で、年次有給休暇30日のフランスで、うらやましい限り。フランスに移住すべき理由がひとつ増えた」という論調もあるものの

あけましておめでとうございます。今年も、よろしくお願いします。 さて、2017年の始まりとともにフランスから飛び込んできたニュース。今年から従業員数50人超の企業では、従業員が勤務時間外の仕事関連メールを拒否する権利を認めなければならないという法律が施行されたというものです。これは「時間外の業務メールを法律で禁止」とい

今年の流行語大賞にもノミネートされた「レガシー」。小池知事就任後、東京オリンピック関連で頻繁に耳にするようになった言葉ですが、文脈からして「オリンピック終了後も利用できる恒久施設」という意味で使われているように思われます。 しかし、英語のlegacyといえば、通常、無形のもので、下記のように使われます。 　Presid

クルーズでペナンに寄港したときのこと。船に戻る際に市バスに乗ると同じ船の人たちが二組乗っていました。一組はTriviaでいつも見かけるオーストラリア人母子。もう一組はカナダからの女性二人組でしたが、船の出港に間に合わないのではないかとパニックっていました。行きはHop-on Hop-offバスに乗ったらしいのですが、帰