グローバル転職NAVI

キービジュアル キービジュアル

鈴木美加子のグローバル人材塾

会社のIT機器をサイドビジネスに使わない2020.03.17


元・外資系人事部長、10,000人を面接したグローバル・キャリア・カウンセラーの鈴木美加子です。 本日のテーマは、「会社のIT機器を就業時間内に、本業以外のことに使わないようにしましょう」です。


極めて基本的なことのように思えますが、意外に楽観的に考えている方が多い、もしくは注意を払っていない方が多いように思うので、本日のテーマに選びました。


このテーマを選んだきっかけは、先週打ち合わせをしていて、独立を考えている法務部の方が、会社のメールアドレスを使って資料のやりとりをしていると分かったことです。
人事畑が長かった私は、とても驚いてしまいました。なぜなら就業規則に定められている通り、就業時間内は会社に属する機器、例えばPC、スマホ、タブレット等を使って、会社の本業に関係ないことをする事は就業規則違反になり、公に咎められても仕方ない性質を持つからです。


会社の規模やステージによって、社内ITがどのぐらい機能しているかは異なりますが、私自身、ITの責任者に頼んでメールをモニターしてもらい、それをもとに社員に会社を辞めてもらったことが複数回あります。または、ITの責任者から「誰々さんが大量のファイルをダウンロードしているようなんだけど、転職でもするのかな?」と相談を受けることもありました。ちなみにこのエンジニアは、1週間後に辞表を提出しました。水面下で着々と準備をしていたのかもしれません。


上記のような経験を幾度となくしている私は、管理部門の法務部の方が「してはいけないことだ」と気がついていないことに危機感を抱きました。この先、私自身もプロジェクトに関わるので、事情を説明して会社以外のメールアドレスでやりとりさせてくださいとお願いをしました。長い間、人事だった人間として、彼が困ることにならないようにしたいという想いが強かったからです。


すべての企業で社内ITが社員の状況をモニターしているとは限りませんが、その可能性がある事を意識してください。特に大きな企業で、ITにそれなりの人数が割ける場合や、ITなど競争が激しい業界でデータを外に持ち出られると困るような場合は、モニターされている可能性は十分にあります。
個人的にパラレルワークは良いことだと思っていますが、どこで線を引くのかは常識的に考えないと、思わぬ結末を迎えることになるかもしれないので気をつけましょう。
会社によっては、SNS(Facebook, Twitterなど)に会社の端末からアクセスできないように設定されていますが、自由にアクセスできたとしても使わない方が無難です。


ネットが発達して、どこからでもどんな情報にでもアクセスできるようになりましたが、会社のIT機器からアクセスする情報は仕事に直結している内容であるという前提を守りたいものです。会社の信頼は一度失うとリカバリーが大変だからです。

『やっぱり外資系!がいい人の 必勝 転職 A to Z』

好評発売中!
鈴木美加子 著『やっぱり外資系!がいい人の 必勝 転職 A to Z

外資系に転職して活躍できる人、向いていない人、その違いとは――。

人事のプロとして25年間に累計1万人を面接・面談した著者だからこそ知り得る、経験と実績にもとづく“成功する"転職ハウツーを明かす。

Amazon販売ページはこちらから

https://www.amazon.co.jp/dp/441323121X/

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

外資・グローバル企業の求人1万件以上。今すぐ検索!

この記事の筆者

鈴木美加子
グローバル・キャリア・カウンセラー /(株)AT Globe 代表取締役

日本GEに入社して人事のキャリアをスタートさせ、モルガン・スタンレーなどを経て、日本DHL人事本部長を務める。帰国子女でも海外赴任経験者でもないが、TOEIC960点をマークし外資系企業でキャリアアップした経験を元に、個人のキャリアアップを支援している。2011年から18か月、オーストラリアに居住し、海外勤務・海外からの帰国希望者のキャリア相談にも乗ることができる。
個人向けのキャリア相談の他、企業向けに、リーダーシップ研修、チームビルディング、組織分析、異文化マネジメント、グローバルコミュニケーション研修を行っている。ルミナスパーク、ルミナリーダー公認講師、ホフステード異文化モデル公認講師、STAR面接法・認定講師

株式会社AT Globe http://atglobe.jp/

強みを最大限に活かし、個の力を発揮出来る人材を一人でも増やすことで、母国を元気にすることをミッションとする。ルミナというアセスメント・ツールを使い、個人・法人向けの人材育成事業を行う。

 

合わせて読みたい

---