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鈴木美加子のグローバル人材塾

外資への転職 Q&A Part 42019.06.04


 元・外資系人事部長、10,000人を面接したグローバル・キャリア・カウンセラーの鈴木美加子です。
先週5月29日(水)、転職希望者向けに「英文履歴書の書き方」をテーマにしたセミナーを開催しました。最後のQ&Aのパートで、リアルなご質問をたくさんいただきましたので、今週の記事で共有したいと思います。

  

Q. 業務委託や職業訓練を受けている期間はブランクと見なされますか?

 

そんなことはないのでご安心ください。失業していて何もしていない期間はブランクと見なされますが、業務委託という形態で仕事をしていたり、スキルを身につけるために勉強したりしている期間は、ブランクとは受け取られないので大丈夫です。

 

Q. 1社で様々なプロジェクトに関わっている場合、時系列で全てを書くと読みにくい英文履歴書になってしまいます。どうしたら良いですか?

 

英文履歴書は読みやすいことが一番なので、仕事の種類、例えばプロジェクト・マネジメント、SEなどにカテゴリー分けして、クライアントを並べるという形をお勧めします。時系列にこだわらなくて良い例外的なケースです。

 

Q. 転職経験がなく職業人生も短い場合、英文履歴書に書く内容が1枚くらいしかありません。それでも2枚にした方が良いですか?

 

このご質問は、「経歴が長い場合も、英文履歴書の長さは3枚がMAXだと思ってください。それ以上長いとよく読まれない可能性が高いです。できれば2枚が理想的です」と、お伝えした時に出たものです。まだ若くて経歴が短い場合、無理に2枚に引き伸ばそうとしなくて大丈夫です。しかし、書くことがなさすぎて、1枚の下の方が空いてしまっている英文履歴書をたまに拝見しますが、これはいかにも経験が少なそうで印象が良くありません。仕事の内容を少し詳しく説明するなどして、余白が多すぎないようにしましょう。

 

Q. 一度提出した英文履歴書を修正したので、面接の当日に差し替えても問題ないですか?

 

一度提出した英文履歴書がすでにデータベースに納められている可能性が高いので、再提出する意味はあまりないと思われます。面接に呼ばれたということは、最初に提出した英文履歴書の内容で良しとされたということなので、2パターンの書類を存在させない方が無難です。

 

Q. 英文履歴書特有のレファレンス(過去の仕事ぶりについて話してくれる人)は、クライアントでも良いですか?

 

レファレンスを全てのポジションで取る会社は珍しいですが、もし聞かれたら2人の方の連絡先を出せるように準備しておく必要はあります。転職経験がない場合、現職場の他の部署の人にお願いすることが多いですが、もちろん、クライアントや業者の方でもお仕事ぶりについて話せれば良いのでまったく問題ありません。その場合、「転職経験がないので、現職以外で過去の上司が存在しないので、クライアント/業者さんになりました」と添えておいた方がいいでしょう。

 

Q. 海外で働きたい意志をどのようにアピールすれば良いですか?

 

この場合は、カバーレターを情熱的に書くと良いでしょう。なぜ日本ではなく海外なのかが、採用する企業に伝わるようにロジカルに熱意を持って書きましょう。海外勤務を希望する場合は、日本企業の現地法人の方が現実的です。日本にある外資は、本社が海外にありグローバルな展開の人事権は海外にありますので、日本法人に勤務している人の海外勤務は、かなり狭き門です。

 

ご好評につき、6月末にも再度セミナーを開催することが決定しました。
セミナーのテーマが決まりましたら、お知らせします。
次回も、現在転職活動をされている方、これからスタートする方がすぐ使える内容にしますので、ぜひご参加ください。

 

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この記事の筆者

鈴木美加子
グローバル・キャリア・カウンセラー /(株)AT Globe 代表取締役

日本GEに入社して人事のキャリアをスタートさせ、モルガン・スタンレーなどを経て、日本DHL人事本部長を務める。帰国子女でも海外赴任経験者でもないが、TOEIC960点をマークし外資系企業でキャリアアップした経験を元に、個人のキャリアアップを支援している。2011年から18か月、オーストラリアに居住し、海外勤務・海外からの帰国希望者のキャリア相談にも乗ることができる。
個人向けのキャリア相談の他、企業向けに、リーダーシップ研修、チームビルディング、組織分析、異文化マネジメント、グローバルコミュニケーション研修を行っている。ルミナスパーク、ルミナリーダー公認講師、ホフステード異文化モデル公認講師、STAR面接法・認定講師

株式会社AT Globe http://atglobe.jp/

強みを最大限に活かし、個の力を発揮出来る人材を一人でも増やすことで、母国を元気にすることをミッションとする。ルミナというアセスメント・ツールを使い、個人・法人向けの人材育成事業を行う。

 

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