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鈴木美加子のグローバル人材塾

外資への転職にあたり、年齢はどう関係するか2019.01.22


元・外資系人事部長、10,000人を面接した鈴木美加子です。本日は「年齢」にまつわる噂を、元人事の立場から検証したいと思います。本来は個人差があるのですが、日本の労働市場に年齢差別が存在するのは事実です。いろいろ誤解があるようなので、区切りの年齢を挙げてみます。前後1-2歳は誤差の内だと思ってください。

1. 30歳


30歳はどんな年齢かというと、外資系企業が、ポテンシャルがありそうだと思えば、大きなキャリアチェンジをしようとしている候補者を受け入れる年齢の上限です。大学を卒業してからのキャリアがジグザグしていても、20代で英語ができて見込みがありそうと思ってもらえれば、ドラスティックなキャリアチェンジが可能です。

 

逆に30代になると、今までの経験の蓄積が問われるので、転職のタイミングで、エンジニアがセールスになりたいなどの方向転換を行うのはかなり難しくなります。全く経験がない人を採用しなくても、同じような年齢ですでに10年選手の専門家がいるからです。属している企業のサイズにもよりますが、現在の勤務先で社内異動させてもらうのが一番、現実的です。すでに仕事ぶりをわかってくれているマンジメントであれば、ポテンシャルを理解して異動させてくれる可能性があるからです。

 

もし、どうしても社外でチャレンジしたい場合は、カバーレターに情熱を込めることだと思います。通常はあまり読まれないカバーレターですが、職歴と求人ポジションにギャップがある場合は、読み返してくれることが多いので、実務経験がなくてもなぜできると思うか、その会社に入りたい理由など、パッションを感じさせることが肝心です。

2. 40-45歳


二つの意味で大事な年齢です。

まずは、もし現在、日本企業に勤務されていて外資系に転職したいのであれば、この年齢に達するまでに外資に出られることをお勧めします。人は環境に左右されるので、最初の職場の影響を大きく受けます。仕事のやり方、価値観、考え方など、ご自分では染まっていないと思っても、知らず知らずに現職の企業文化を背負っています。一般論でいうと、若いうちは柔軟性が高いので、新しい環境にすぐ慣れますが、年齢が上がるとフレキシビリティを少しづつ失い、適応するのに時間がかかる、もしくは、新しい職場の企業文化に疑問を呈してばかりいることが起こりえます。

 

日本企業にお勤めで45歳以上の方を、外資系企業が「初めての転職で」採用するのは、役員レベルなど例外であることを心に留めておいてください。45歳以上だと転職できないという意味ではないので誤解しないでくださいね。

 

もう一つ、この年齢層の方は、転職先が長く勤められる職場かどうかよく見た方がいいです。自分の市場価値が一番高い時に、安易に転職すると、次々に仕事を変えるジョブホッパー路線を歩くことになってしまい、元に戻すのが難しくなります。自分にとっての人生の優先順位をよく考えて、周りの意見も聞き、慎重に転職することをお勧めします。もちろん、将来、起業したい方は別です。

3. 50歳


悲しいかな、50歳を超えると転職が厳しくなるのが現状です。例外は、役員レベル、もしくはそれに近いポジションにおられる方です。まだまだ元気で経験も豊富なのに、年齢が理由で書類選考に通らなくなることが残念ながら多くなります。

 

この状況で転職を成功させるには、人脈を辿るのが最も効果的です。過去、一緒に仕事をしたことがある上司、同僚で、現在もコンタクトがある方、もしくは改めてコンタクトできる方は誰でしょうか?

 

職業人生は長いので、年齢的にまだお若い方も、起業を考えていない場合は、将来を考えての人脈作りを忘れないでいただきたいです。

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この記事の筆者

鈴木美加子
グローバル・キャリア・カウンセラー /(株)AT Globe 代表取締役

日本GEに入社して人事のキャリアをスタートさせ、モルガン・スタンレーなどを経て、日本DHL人事本部長を務める。帰国子女でも海外赴任経験者でもないが、TOEIC960点をマークし外資系企業でキャリアアップした経験を元に、個人のキャリアアップを支援している。2011年から18か月、オーストラリアに居住し、海外勤務・海外からの帰国希望者のキャリア相談にも乗ることができる。
個人向けのキャリア相談の他、企業向けに、リーダーシップ研修、チームビルディング、組織分析、異文化マネジメント、グローバルコミュニケーション研修を行っている。ルミナスパーク、ルミナリーダー公認講師、ホフステード異文化モデル公認講師、STAR面接法・認定講師

株式会社AT Globe http://atglobe.jp/

強みを最大限に活かし、個の力を発揮出来る人材を一人でも増やすことで、母国を元気にすることをミッションとする。ルミナというアセスメント・ツールを使い、個人・法人向けの人材育成事業を行う。

 

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