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元・外資系人事部長のグローバル人材塾

英語に慣れているかどうかがわかるアイコンタクト2018.03.06


元・外資系人事部長、現グローバル人材プロデューサーの鈴木美加子です。英語に慣れているかどうかは、会話力だけでなく態度や仕草でもわかります。面接官にとってわかりやすいサインは、候補者がアイコンタクトを取れるかどうかなので、今日はアイコンタクトについてお話します。
 

外資系人事にトータル25年在籍し、10,000人以上の候補者を面接しました。候補者が着席して面接が始まり、3分くらいで違和感を感じることがたまにあります。なぜ違和感を感じるかは、「アイコンタクトが無い」もしくは、「アイコンタクトが足りない」のです。


文化的に日本人は、相手の目をずっと見て話すように育てられていません。新入社員のオリエンテーションで、「時々、相手の目を見て、7割くらいは視線を外すように」と習うこともあるくらいです。相手の目をじっと見ることを失礼に感じたり、そもそも気まずかったりするのも無理はありません。


英語圏は、アイコンタクトをしっかり取る文化です。相手の目をずっと見ながら話すのが当然です。外資系企業にいると職場の上司や同僚に英語人がいて、英語圏でのスタンダードである「アイコンタクトをしっかり持つ」ことに全員が慣れています。冒頭から、面接官の私とアイコンタクトが取れない候補者に違和感を感じ、手元で履歴書をそぉーっともう一回よく読んだとします。100%、日本企業から初めての外資への転職か、すでに外資にいらっしゃるけれど他の社員とあまりコミュニケーションを取る必要がないポジションについているというご経歴です。アイコンタクトが無いのは「英語になれていないかもしれない」大きなサインなので、途中で面接を英語に切り替えて、どのくらいの英語力をお持ちなのか確かめていました。


外資での面接予定がある方は、面接官の国籍に限らず、相手はアイコンタクトがあることを当たり前だと思っていると意識して、相手の目を見ながら会話をしてください。もし、アイコンタクトに慣れていないという自覚があったら、事前に練習してから面接に行った方が良いです。


どうしても相手の目をずっと見ていることに抵抗があったら、右目を5秒、左目を5秒、口元を5秒のローテーションで、目を見ていない時にちょっと息抜きをするのも有効なのでやってみてください。全く相手の目を見られない状態よりはずっと良いです。


アイコンタクトが重要なのは、座っているときばかりではありません。

人前で英語スピーチが必要になった時、皆さんのアイコンタクト度合いはどのくらいでしょうか?  緊張すると聴衆と目を合わせるどころではなくなる方もいらっしゃるかもしれません。「天井を見上げたり、床を見ている」もしくは「視線が泳いでいる」では、スピーカーがあがっているとわかってしまいますし、聞いている方も落ち着かなくなるので、なんとか避けたいところです。

一人一人を見る余裕がとてもない時は、聴衆の左はじと右はじの真ん中くらいの、せめて壁の方に視線をやることができると、参加者からはなんとなくアイコンタクトを誰かと取っているように見えるものです。そして、少し慣れたら、聴衆の例えば左はじからゆっくり、右に視線を動かし、右はじでいったん止めて、ゆっくり左の方に視線をやることができると中級です。もちろん最後は、聴衆の一人一人に話しかけるように、丁寧に目を合わせられたら上級です。


ご自分のアイコンタクト度、わかってらっしゃいますか? 主宰するグローバル人材塾の入門編で、このような仕草や態度のことをたくさんカバーするのですが、そのダイジェスト版のセミナーを開催しています。エクササイズをしながら学ぶ双方向の講座で、皆さんのアイコンタクト度合いもしっかり認識できますので、ご興味のある方はご参加ください。

 

残すところあと2回、明日3/7(水)と3/16(金)の夜になりました。

詳細は http://atglobe.jp/lp


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この記事の筆者

鈴木美加子
グローバル人材プロデューサー/(株)AT Globe 代表取締役

日本GEに入社して人事のキャリアをスタートさせ、モルガンスタンレーなどを経て、日本DHL人事本部長を務める。帰国子女でも海外赴任経験者でも無いが、TOEIC960点をマークし外資系でキャリアアップした自身の経験から、「なぜ」を細かく説明出来るところを強みとする。世人塾の他、グローバル・コミュニケーション、異文化マネジメント、リーダーシップ、組織分析など企業研修を行っている。

株式会社AT Globe http://atglobe.jp/

英語でロジカルに発表・主張できるグローバル人材を一人でも増やし母国を元気にすることをミッションとし、世界で活躍する人材を育てる塾(世人塾)を中心に、法人・個人向けのグローバル人材育成事業を行う。

 

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