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元・外資系人事部長のグローバル人材塾

出身国で相手を決めつけるのは危険2018.02.06


元・外資系人事部長、現グローバル人材プロデューサーの鈴木美加子です。文化には傾向が確かにあり、ひとくくりにしてしまいがちですが、個人を見ないと仕事をするにあたっては危険です。


先日、参加者に日本人と外国人がいるセミナーに参加してきました。メインの講師はオランダ人で、多様性豊かな素晴らしい学びの場でした。外国人は、日本が長いアメリカ人が2名、最近、日本に住み始めたアメリカ人が1名、オーストラリア人が1名でした。


私はもう少しで、ステレオタイプ化しそうでした。ステレオタイプとは、「日本人はみんな眼鏡をかけている」に代表される一般化のことを指します。確かに比率で言うと眼鏡をかけている人は多いかもしれませんが、全員がかけているかというと答えはNoなので要注意というわけです。


アメリカとオーストラリアは、ホフステードの異文化6次元モデルで同じ文化グループに属し、特徴は、「競争、野心、リスクを取る、勝ち負け、一番」などになります。比較的アグレッシブな文化圏です。ところが、参加者のアメリカ人、オーストラリア人は、ほとんど自分から発言しません。今まで職場で出会ってきたアメリカ人、オーストラリア人と違います。私は、都合の良いように解釈して「日本が長いから、日本人が人前で発言しにくいことに配慮してくれて、あまり積極的に発言しないで待ってくれている」と誤解しました。


ランチタイムに、彼らと一緒だったので聞いてみたところ、異口同音に「もともと、人前で積極的に発言したいタイプではないだけ」だということがわかり、非常に驚きました。私がしそうだったことは、典型的なステレオタイプ化です。XXの文化圏から来ているんだから、きっとXXだろうと決めつける穴にボコッと落ちそうでした(笑)、危なかったです。


そういえば、シリコンバレーに本社がある米系IT企業で日本法人の人事責任者をしていた時に、出張した本社には、およそアメリカ人とは思えない大人しく控えめな(笑)アメリカ人エンジニアがたくさんいました。アメリカ人だから、アグレッシブでどんどん発言するタイプ、こちらもそれに合わせないといけないは危険な発想だということになります。相手をよく見ることが重要です。


日本人のアジア人に対する優越感は、この地域の経済発展が著しい昨今、根拠のないステレオタイプ化と言わざるを得ません。意思決定が早く、ハングリー精神に満ち溢れているアジアで、現状維持をよしとする日本はすでに数カ国に追い抜かれていますし、その傾向はますます著しくなるでしょう。Japan as No.1だった時代は、とっくに終わっていることを理解し受け入れないと、隣人国と仕事をする上で、「日本人はプライドばかりが強い」と言われかねません。


2016年の統計で、中国は13.8億、インドは13億の人口を擁する国です。人口の1%がその国の将来を担うエリートだとしても、人口1億3千万人を切ろうとしている日本と一桁違いのエリート人財を抱えていることになります。彼らと上手につきあうことはこの先は必須なので、ステレオタイプ化しないように気をつけましょう。


見分けるコツの一つは、どんな英語を話しているかです。エリート層は留学していることが多いので、比較的アクセントが少ないことが多いです。もう一つは陳腐ですが、身なりでしょう。人を外見で判断するなとは名言ですが、逆も然り。きちんとしたスーツを着ているかどうかは、お相手が会社員の場合、一つの指標になりえます。


お仕事仲間の国籍がどこであっても、臆せず気取らずに、対等に英語で話せる自分を築いていきましょう。


そうは言っても多様性の理解は、なかなか大変です。英語で話す際に気おくれせず堂々とするにはどうしたら良いか、英語力が足りない時にカバーできるジェスチャーにはどんなものがあるか、アイコンタクトの取り方など、英会話力にまだ自信がない方向けに、2時間のグローバル・コミュニケーション・セミナーを開催します。

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この記事の筆者

鈴木美加子
グローバル人材プロデューサー/(株)AT Globe 代表取締役

日本GEに入社して人事のキャリアをスタートさせ、モルガンスタンレーなどを経て、日本DHL人事本部長を務める。帰国子女でも海外赴任経験者でも無いが、TOEIC960点をマークし外資系でキャリアアップした自身の経験から、「なぜ」を細かく説明出来るところを強みとする。世人塾の他、グローバル・コミュニケーション、異文化マネジメント、リーダーシップ、組織分析など企業研修を行っている。

株式会社AT Globe http://atglobe.jp/

英語でロジカルに発表・主張できるグローバル人材を一人でも増やし母国を元気にすることをミッションとし、世界で活躍する人材を育てる塾(世人塾)を中心に、法人・個人向けのグローバル人材育成事業を行う。

 

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