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元・外資系人事部長のグローバル人材塾

日本人に足りないアサーティブネス2017.01.31


元・外資系人事部長、現グローバル人材プロデューサーの鈴木美加子です。

オーストラリアで3週間を過ごし、現地で仕事もして戻ってきました。何度も必要性を感じた「アサーティブネス」を今日のテーマにしたいと思います。

 

先週、オーストラリアのゴールドコーストにおりまして、あるカフェで小学校の先生だというカップルとコーヒーを飲みながら話していました。彼女の方は8歳の子どもを教えているそうなのですが、日本人の女の子について思うところがあるとのことなのです。

 

担任のクラスには20名くらいの子供がいて、4名くらいのグループに分かれて勉強するのですが、グループの中で一番頭が良いと思われる日本人の女の子が、グループが出した答えが違うとわかっていても「違うんじゃない」と言わないで、グループの言わばコンセンサスに従っているそうです。

 

男の子にはその傾向はないから、日本では女の子は大人しくしていないといけないの?と聞かれました。「あーそんな年齢から、社会が求める女性像に自分を合わせようとしているんだ」と改めて気がつきました。私自身が、非常に活発な子供だったのを、親が女の子だからと心配して、一時期とても静かになったことがあったので、先生が言いたいことの意味はわかる気がしました。

 

日本企業でルミナというアセスメント・ツールを用いて、管理職研修を行うと、女性マネジャーが、内在(本来の自分)とストレス下(自分の素が出ることが多い)では「競争心」「タフさ」の数字が非常に高いのに、日常(社会人にとっては職場)では、この数字が異常に低くなるのを目撃してきました。実際にお目にかかって、研修中に様子を拝見していると、本来そんなにおとなしい性格ではないとわかります。職場に求められている女性像を演じているのでしょうね。

 

社会に求められる理想像に縛られるのは女性だけかというと、そんなことはないと思います。集団主義をよしとする、勤勉をよしとする、人前で自分の意見を言わないことをよしとする中で育ち、男女ともに社会が求める理想像に近づこうとするのではないでしょうか。特に、自分の意見をいうことをよしとしない社会で育つことは、成人して突然、英語人とやりとりするときはアサーティブになれと言われてもできないという現象を引き起こします。

 

英語人相手になぜアサーティブである必要があるかというと、相手にあなたが「何をしたいのか」が伝わらないからです。察するというアンテナは無いので、きちんと言って伝えてあげるのが親切ということになります。

 

私がNOを言えるようになり、アサーティブでいいんだと思ったのには、きっかけがあります。6年前メルボルンで友人と美術館に行った時、膝を折ってカメラを構えた彼女が「ミッキー、その絵の前で写真撮る?」と言ってくれました。振り返ると全く好みでない絵がかかっています(笑)。私は”No, thank you. I don`t like this picture”と言いました。言った後で、「せっかくカメラを構えるところまでしてくれたのに、悪かったかな」と日本人的なお気づかいの気持ちが生まれて、彼女の様子を見たのですが、なんということはなく「好きでもない絵と一緒に写真を撮ってもしょうがないわよね」と、全く気にしていないのがわかりました。

 

NOは言ってもいいし、自分の意志をはっきり伝えていいんだと腑に落ちた瞬間でした。

 

人前で意見を言わないように育つ日本人が、英語人相手に自分の意見を言うのにはかなりの努力がいるかもしれません。おとなしいタイプの方ならなおのことです。でも、伝えないと意見の無い人だと思われるかもしれないし、最悪は能力が足りないという評価にもなってしまいます。アサーティブネスを意識するようにしてください。

 

多様性を受け入れ、英語でロジカルに発表・主張できるグローバル人材を養成する世人塾の2時間版オープン・セミナーを開催します。詳細は、http://atglobe.jp/lp

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この記事の筆者

鈴木美加子
グローバル人材プロデューサー/(株)AT Globe 代表取締役

日本GEに入社して人事のキャリアをスタートさせ、モルガンスタンレーなどを経て、日本DHL人事本部長を務める。帰国子女でも海外赴任経験者でも無いが、TOEIC960点をマークし外資系でキャリアアップした自身の経験から、「なぜ」を細かく説明出来るところを強みとする。世人塾の他、グローバル・コミュニケーション、異文化マネジメント、リーダーシップ、組織分析など企業研修を行っている。

株式会社AT Globe http://atglobe.jp/

英語でロジカルに発表・主張できるグローバル人材を一人でも増やし母国を元気にすることをミッションとし、世界で活躍する人材を育てる塾(世人塾)を中心に、法人・個人向けのグローバル人材育成事業を行う。

 

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