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鈴木美加子のグローバル人材塾

グローバル・スタンダードな英語プレゼンのスライドとは?2016.04.12

 

こんにちは。グローバル人材プロデューサーの鈴木美加子です。最近、日系企業でプレゼンテーションの研修をさせていただく機会が続きました。ほぼ毎回驚いたのは、スライドに載せる文字量の多さと、スライドを棒読みする方が多いことです。

 

日系企業におけるプレゼンテーションは情報共有かもしれませんが、外資系企業におけるプレゼンテーションは、上に行けばいくほどパフォーマンスに近くなります。いかに上手に自分を大きく見せられるか、聞いていて引き込まれるデリバリーであるかが勝負です。

 

英語圏でプレゼンをする機会がある方、外資系に転職して出世したいと思っている方は、グローバル・スタンダードな英語スライドを作れる必要があります。

 

  1. スライドに載せる文字の量

 

英語でのプレゼンに慣れてない方、もしくは日系企業にお勤めの方の英語プレゼンで多いのが、配布資料かと思うほど小さいフォントでびっしり書かれたスライドです。英語圏では全く受けません。そもそも、読めば内容がわかるようだったら、わざわざプレゼンに参加して聞く意味がないということになります。スライドには見出しだけを書きましょう。

 

2.  スライドを棒読みしない

 

ときどき、スライドに書かれた内容をそのまま読む方がいらっしゃいますが、これも英語プレゼン初心者というラベルが貼られてしまいます。自分が話すパートを全部覚えられないと不安な方は、Noteの機能をフル活用して、忘れがちなことはそこにメモ書きし、途中でちらりと目をやって何喰わぬ顔でプレゼンしてください。メモ書きを手に持ちたい方がたまにいらっしゃいますが、見栄えが悪いですし、手に持ったら最後読み上げるようなプレゼンになること必至なので、手に持たないことをお勧めします。

 

上記以外にも、スライド作成にあたり一番大切なことは、聴衆は誰でどんなプレゼンを望んでいるのかをよく考えることです。

 

つい先日、ある企業の海外人事部長が、私のグローバル・コミュニケーション研修を役員会にあげて承認を取りたいという場面がありました。海外人事部長から、研修の内容について簡単なパワポ資料を作成してもらえないかと依頼がありました。

 

私がまず考えたことは、役員会のメンバーがどのような資料を高く評価するかでした。

 

先方は役員なのだからと注意した点は以下の3つです。

 

a)    まずは大きなビジョンから入るべきで、研修の細かい枝葉の説明に決して入り込まない

b)    結果重視な方々のはずなので、研修の成果物やBefore/Afterがはっきりわかるように書く

c)    平均年齢は比較的上で老眼の方もいらっしゃるだろうし、フォントをあまり小さくしない

 

次に、海外人事部長はどのような資料であれば、説明しやすいかを考えました。

 

a)    役員から質問されたときに、その場で答えられるのがベストだから、研修の細かい点をメモとしてPPTに入れておく。

b)    リクエストされなかったけれど、講師としての私のプロフィールを一枚付け足しておく(自己PRだけでなく、質問されたときのため)

 

上記をカバーするべく、たった5枚のスライドを3時間かけて作成しました。

ここまで時間をかけたのは久しぶりです。一度もお目にかかったことがない聴衆(今回は役員)を思い浮かべ、そのニーズが何かを考えるには時間がかかります。

 

次にプレゼンをする機会があったら、聴衆が何を求めているかをよく分析した上で、見出しだけが書いてあるシンプルなスライドを作成することを心がけてください。

 

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この記事の筆者

鈴木美加子
グローバル・キャリア・カウンセラー /(株)AT Globe 代表取締役

日本GEに入社して人事のキャリアをスタートさせ、モルガン・スタンレーなどを経て、日本DHL人事本部長を務める。帰国子女でも海外赴任経験者でもないが、TOEIC960点をマークし外資系企業でキャリアアップした経験を元に、個人のキャリアアップを支援している。2011年から18か月、オーストラリアに居住し、海外勤務・海外からの帰国希望者のキャリア相談にも乗ることができる。
個人向けのキャリア相談の他、企業向けに、リーダーシップ研修、チームビルディング、組織分析、異文化マネジメント、グローバルコミュニケーション研修を行っている。ルミナスパーク、ルミナリーダー公認講師、ホフステード異文化モデル公認講師、STAR面接法・認定講師

株式会社AT Globe http://atglobe.jp/

強みを最大限に活かし、個の力を発揮出来る人材を一人でも増やすことで、母国を元気にすることをミッションとする。ルミナというアセスメント・ツールを使い、個人・法人向けの人材育成事業を行う。

 

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