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鈴木美加子のグローバル人材塾

“WE”の多用に隠された日本人的マインド 2016.02.02

 

元・外資系人事部長、現グローバル人材プロデューサーの鈴木美加子です。

 

グローバル人材養成塾の世人(せじん)塾も順調にスタートし、第2講の冒頭で添削した初めてのライティング課題を返却しました。7期生の英語のレベルは結構高いのですが、気になった癖がひとつありました。

 

それは、”We”が頻繁に出てくる方が多いことです。私にも”We”が好きだった時代はあるので気持ちはわかるのですが、この”We”、英語人受けしません。

 

理由は、責任者が存在しない感があり誰が責任者なのかが明確な英語にそぐわないからです。判断するのは自分、誰かが責任を取らない場合にそれも自分なら、”I”で書き出さないとだめなわけです。

 

例文があった方がわかりやすいと思うので、ビジネスケースに基づくライティングの例を掲載します。

 

I found out Mr. Endo had poor performance issue with his previous employer.

Now we are planning to have a talk with a corporate lawyer whether we can discontinue his employment. 

 

“We” が2回出てきますが、これが誰を指すのかがわかりません。前文には、私と遠藤さんしか出てきていないわけですが、”We”の一人が遠藤さんでないことは明白です。私の上司なのか、人事なのか誰なのか、もし本当に複数なら明記しないと英語としては成立しません。

 

もし、社内弁護士と話す予定なのが自分だけなら、当然”I”でないとおかしいわけです。”責任分担の“We”は、この文脈では使えないわけです。簡単なようですが、集団主義の日本社会で育った私達が、”We”を使わない習慣を身につけるには時間がかかります。長い間に染みついた”責任分担のWe”を卒業しなければならないからです。

 

“We”にはもうひとつ、”集団主義、みんな日本人” の”We”があります。

 

これは、日本経済や文化について説明していて、Japanese と書くべきところをWeと書いてしまう癖です。WeイコールJapanese、本当でしょうか? 少し検証してみましょう。

 

私は日本にいてセミナーに参加しています → 確率としては、参加者全員が日本人の場合が高いです。WeイコールJapaneseかもしれません。

 

私は日本にいて世人(せじん)塾7期に参加しています。クラスにブラジル、韓国で幼少期を過ごされた方々がいます → 現時点での国籍だけを取り上げたら、We イコールJapanese成立しません。多様性ある素晴らしいクラスです。

 

私は出張でフィリピンセブ島にいます → セブ島はそんなに多様性は高くないので、We イコール Pilipinoでしょう。海外で、WeイコールJapaneseのわけはありません。

 

私は出張でオーストラリア・メルボルンにいます → メルボルンは世界300カ国から人が集まる人種のるつぼです →  Weイコール誰のことも指さないので、誰のことなのか明確にする必要があるでしょう。

 

こうしてみると、Weイコール Japaneseと思ってしまうのは島国的発想だということがわかります。この記事では、”We”というひとつの単語に隠された日本人マインドについてお話ししました。多様性の理解は外国人相手に仕事をする上で、重要な要素です。

 

他にどんなことが考えられるのか知りたい方は、ぜひ、世人塾の2時間セミナー凝縮版にお越しください。

 

 

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この記事の筆者

鈴木美加子
グローバル・キャリア・カウンセラー /(株)AT Globe 代表取締役

日本GEに入社して人事のキャリアをスタートさせ、モルガン・スタンレーなどを経て、日本DHL人事本部長を務める。帰国子女でも海外赴任経験者でもないが、TOEIC960点をマークし外資系企業でキャリアアップした経験を元に、個人のキャリアアップを支援している。2011年から18か月、オーストラリアに居住し、海外勤務・海外からの帰国希望者のキャリア相談にも乗ることができる。
個人向けのキャリア相談の他、企業向けに、リーダーシップ研修、チームビルディング、組織分析、異文化マネジメント、グローバルコミュニケーション研修を行っている。ルミナスパーク、ルミナリーダー公認講師、ホフステード異文化モデル公認講師、STAR面接法・認定講師

株式会社AT Globe http://atglobe.jp/

強みを最大限に活かし、個の力を発揮出来る人材を一人でも増やすことで、母国を元気にすることをミッションとする。ルミナというアセスメント・ツールを使い、個人・法人向けの人材育成事業を行う。

 

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