元・外資系人事部長、1万人を面接したグローバルキャリアカウンセラーの鈴木美加子です。今日のテーマは“2ステップで大きくキャリアの方向性を変える”です。 初めての仕事が自分の適職であれば理想ですが、現実にはなかなか適職にたどりつかないこともあります。人生の途中でキャリアの方向性を大きく変えたい時に、どうしたら良いかと言う

元・外資系人事部長、10,000人を面接したグローバル・キャリア・カウンセラーの鈴木美加子です。本日のテーマは、仕事のスピードです。 連休最後の朝、知り合いにお願いのメールを出しました。祝日なので、もちろんすぐ返信があるとは思っていません。本当は、2～3日でお返事がもらえると有り難かったのですが、多忙だと知っていたので

元・外資系人事部長、現グローバル人材プロデューサーの鈴木美加子です。仕事で接する外国人に合わせて、自分を切り替えてお仕事できていますか？ ある起業家の勉強会で、台湾出身の方とご一緒しています。幼い頃に日本に住んでいたこともあるので、日本語はかなりお上手です。一見、「控えめ」に映ると思います。元人事でたくさんの華僑の方々

「大学を出ても職がない」シリーズで書いたように、　大学を出ても就職できないアメリカの若者には、アルバイト的な仕事（パートタイムの仕事や短期の仕事）で食いつないでいる人たちがいます。  数字的にはアメリカの失業率は低下しているのですが、先月の新規雇用の多くもパートタイム就労で、フルタイムで働く成人の割合は半数を

前回、紹介したザッポスですが、同社は、今年初め、新たな組織体形を導入して、肩書き（title）や管理職（manager）をなくすと発表し、米国内で話題となりました。  ザッポスが取り入れる「ホラクラシー」（Holacracy）という組織構造では、権限が分散され、全員が自分の役割のリーダーとなることで、より効果的に問題が

先月、ロサンジェルズタイムズ紙に「18年間、教育を受けた結果、職がなく、４歳児の子守をしている」というOp-Ed（新聞社外部の人による論評）が掲載されました。書いたのは2013年に大学を卒業した24歳の女性で（18年ということで、大学院を出たのかと思ったのですが、そうではないようで）、「私の世代が大学を出ても職がないと

アメリカの大学の認定に関して読者の方からコメントがあったので、アメリカの大学の認定制度について簡単に説明しておこうと思います。 日本とちがい、アメリカでは連邦政府（教育省）は教育機関の認定はしていません。大学の認定をするのは、教育省と高等教育認定協議会（Council for Higher. Education Acc

さて、前回、90年代から営利大学が台頭したと書きましたが、1998年～2008年の10年で、高等教育機関の生徒数の伸びが31％であったのに対し、営利大学の生徒数は225％も増えました。当時、数年で、年商が10倍、20倍以上にもなる営利大学もありました。 営利大学の収入源の大半が連邦政府の学資補助やローンから成り、株式上

前回、大卒を必要とする職の数以上に大卒者がいると書きましたが、企業側からすると「企業が必要な人材がなかなか見つからない、企業のニーズに求職者のスキルがマッチしていない」（Skills Gap）という不満があるようです。 たとえば、アメリカでは、いまだ失業者が1000万人以上いるにもかかわらず、400万の職が埋まっていな

前回、大学を卒業しても就職できない人が増えていると書きましたが、アメリカでは、短大を含む大卒であることが必要とされている職は、全体の27％しかなく、一方、就労者の47％が大卒だというのです。 米労働省の予測によると、2022年までに506万の雇用が創出されるものの、大卒であることを必要とする職は27.1%（四大卒である