“War Room” で　スッキリ？！　（その2）
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（前回の続き）　軍事や政治活動のための作戦ルームである “War Room”。そこでは、戦略的な意思決定が即断即決で下されます。では、外資における “War Room” の実態とはいかなるものなのでしょうか？ 

　 

「来週からプロジェクトが開始されるのに、メンバーが集まりません・・・（Ｔ－Ｔ）」 
「メンバーが一週間缶詰で作業する場所・設備がありません・・・（Ｔ－Ｔ）」 
「社内ソフトウェア開発に手間取り、コストが足りなくなりました・・・（Ｔ－Ｔ）」 

　“War Room” に持ち込まれる issue（課題）は、まず、上記のような　“ヒト・モノ・カネ”　に関するものが挙げられます。それに加え、「最新のオンラインマーケティングに関するグローバル事例が集まりません・・・（Ｔ－Ｔ）」といった、“情報” 関連もありますね。 

　しかし、これらの課題は、むしろ少数派。“War Room” に持ち込まれる課題の大半は、“社内ルール” に関するものです。 

　例えば、「原価100円のものを売る場合、最低でも20円（20%）の収益を乗せて、120円で売らなければならない」、という社内ルールがあったとします。しかし、競合他社は、ほぼ同じ内容の商品を110円で売りに出している。このままでは、競合に負けてしまう・・・　このような場合に、「最低でも原価の20%にあたる収益を乗せて売る」 という社内ルールを曲げて、110円で売りに出すという決定をするのが “War Room” なのです。 

　一般に、世の中における役割は、「ルールを作る人」　と　「ルールを守って処理をする人」　に分かれます。当然のことながら、前者のほうが責任が重く、高度なスキルが要求されるわけで、だから、給料も高い。外資の場合、両者の給与格差は極端に大きい。ならば、「ルールを作る人」　には、もっともっと働いてもらわねばなりません。“War Room” とは、役員を中心とした高額給与の連中を、もっと働かせる機能もあるわけで、私はその点も評価しています。 

　「社内ルールを曲げて、120円で売りに出すところを、110円でやらせてください！」　こういうお願いをすると、役員連中からは、120%同じ反応が返ってきます。 

「アホか、君は・・・　競合他社より価値のあるものを売っている自信があるなら、定価のまま売らんかい、ボケーーーっ！」（外国人役員が、関西弁で言っているわけではないが・・・） 

　ま、正論ですわな。しかし、現実問題として、クライアントの買う・買わないの判断は、ほぼ　価格　で決まります。価格が同程度のもの同士という前提で、双方の価値を比較する、これが消費者心理です。定価120円のものを、競合が110円にした場合、少なくとも112-3円ぐらいで提示しなければ、検討の俎上にすら上げてもらえません。 
　この状況は、コンサルティング業界にも当てはまります。十数年前なら、基準価格などあってなかったような業界ですので、クライアントはかなり高額のフィーでも払ってくれた。しかし、今となっては、 
「タカシさん、競合の○○社は110円と言ってますよ！　タカシさんのところも、120円なんて言わずに、少なくとも112円ぐらいにはしてくれないと、社内の合意が得られないんですけどねぇ・・・　112円なら、決めちゃうんだけどなぁ・・・」　 
という　甘く危険なささやきに誘導されて、結果、“War Room” に駆け込んでいる・・・、という実情があります。コンサルも、完全にコモディティ化しているのです、悲しいですが・・・ 

　さて、ここまで　“War Room” のメリットばかりを説明してきましたが、実は、負の側面も持ち合わせています。 

タカシ　「・・・ということで、完全にホワイト（＝新規）の分野になりますが、ここへの営業推進のため、○○円の投資をお願いしたいと思います」 
役員A　「うーーむ・・・　で、どれくらい儲かるんだ？」 
タカシ　「新規分野ですからねぇ・・・　何ともいえませんが、私としては、１年で△△億はいけると踏んでいます」 
役員A　「その証拠は？　数値的根拠は？」 
タカシ　「説明した以上のものは、ちょっと・・・　（新規やと言うとるやろーーーっ！前例ないんやから、わからんわーーーっ！）」 
役員B　「一方、リスクはどうなんだ？」 
タカシ　「リスクについては、新規ですので、万が一撤退する場合にも、経済的損失　および　ブランドの毀損も最小限にできるかと・・・」 
役員B　「その証拠は？　数値的根拠は？」 
タカシ　「・・・（うがーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーっ！　こいつら、Animal spiritのかけらもないわーーーーーーーーーっ！！（Ｔ－Ｔ））」 

　外資系企業の役員というのは、可視化できないことに対して責任を取ることを、極端に嫌います。というか、一切責任を取らない！　あらゆる収益期待やリスクを定量化できるなら、既に競合他社がやっているし、または、同じことを考えているはずです。よくわからんけど、「やってみなはれ！」と意思決定するのが、経営陣の仕事のはずではないですか？ 

　もちろん、日系企業でも、役員が責任を取らないという傾向は強いでしょう。しかし、日系企業の場合は、最終的には、社長含めた役員の合議（多数決）で、Yes or Noを決めると思うんです。しかし！　外資の場合は、担当の役員が責任を取らない場合、社長も同じ反応をします。US本社の社長も同様でしょう。つまり、Yes or No　が決まらないまま、“店晒し” になってしまうことが多いのです。やれとも言わないし、やめろとも言わない。どないせぇ、っちゅうねん！ 

　「そうかなぁ・・・　スティーブ・ジョブズなんて、即断即決で何でも決めてくれそうだけど・・・」　これは、“外資”　だからではなく、“オーナー” “ベンチャー”（大企業になっても、その精神が残っている）　だからです。ソフトバンクの孫さんなども、その部類だと思います。“オーナー” “ベンチャー”ではない一般企業の場合、 

・ 日系企業　＝　あらゆる意思決定は遅いが、最終的には合議でYes or Noを決める（“No” という結論が大半ですが・・・） 
・ 外資系企業　＝　数値化できる意思決定は速いが、決まらないこと（≒担当役員が、決めたくなくて逃げている事案）は、どこまでいっても、一生決まらない 

「日系だって、決まらないことは決まらないよ・・・」というアナタ。その5倍ぐらい、外資は決まらないんですよ、ビックリするぐらいに・・・。意思決定の迅速さに期待して外資に転職したのに、決められなさに失望して外資を去っていく人は結構多い。じゃ、どうするか？　つまるところ、自分が信念を持ってやりたいと思うなら、“起業” するしかないんだと思います。　 

“War Room” でも、スッキリしないことは結構多い！　日系よりも、むしろ外資の方が、スッキリしないことが多い！　外資に転職をお考えの皆様は、ご注意ください。では！