外資系への転職：5つのチャレンジ
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元・外資系人事部長、現グローバル人材育成家の鈴木美加子です。

今回のテーマは外資系に転職して考えられるチャレンジについてです。外資系企業・日本企業にそれぞれ良いところがあるように、外資系企業に働く難しさもあります。今日は、そのうちの5つについてお話します。

日本法人の宿命で、業界を問わず全ての外資に当てはまります。程度の差は職種によって異なります。

一番影響されるのは、商品開発をしている部署です。日本国内のお客様にニーズサーベイをして、このような商品を提供できたら絶対に売れると分かったとしましょう。マーケティング本部長が、本社もしくはアジアパシフィック本部にいる上司にかけ合うことになりますが、そのまま聞き入れられる事はまずありません。

海外の本社がコスパを考えた場合、世界を見渡してなるべく多くの地域で売れる商品が、彼らの立場では理想です。今や市場規模が縮小している日本だけに向けた商品を、開発できる機会はないと考えた方が良いです。

知り合いにマーケティング・リサーチの専門家がいます。彼の初めての職場は日本企業、次は外資系、現在の職場は日本企業です。彼が日本企業に戻った最大の理由は、外資では日本市場向けの商品をゼロから開発できないからでした。

少し補足すると、日本企業にいればなんでも思う通りになるかというと、そんなことはないです。組織人として上司にお伺いを立てる、その上の役員と調整するプロセスは発生し、その過程で自分が希望した方向に物事が進まないことは大いにあります。

ミスマッチがないように、TOEICの点数に関係なく、面接の過程で英語をどのぐらいしゃべれるかはチェックすることが多いのですが、たまに何故かこの確認作業がされずに入社して、入ってから大変と言うことがあります。

違う知人の例ですがTOEIC 850点で、通常であれば外資系で仕事をするのにそんなに問題はありません。たまたま彼のポジションでは、アジア・パシフィックの電話会議に参加する必要があり、その議事録を取る必要がありました。

アジア各国の訛りある英語を聞き取れない中、英語で議事録を毎週書かなくてはいけない状況で、最後は精神的にだいぶ追い込まれていました。 実際にどのぐらいの英語力が必要なのかは、面接の過程でぜひ確認したいです。前出の例とは全く逆で、実はそんなに必要ない場合もあるからです。

外資系企業は成果主義なので、個人の業績がダイレクトに給与に反映されます。思い通りの給与にならない可能性があるのは、インセンティブ比率が高い「営業」です。 成果が出せれば、もちろん期待以上の収入を得られますが、何らかの理由で成果を出せない場合は、皮算用していた給与に届かない事があり得ます。

その他の固定給の比率が高い仕事においては、ほとんど当てはまらないないので安心してください。

これは、外資系に転職するからには覚悟しておくべきことです。資本主義の下、会社の業績次第で自分が属する部門が売却されたり、M&Aで買われる側になってポジションがなくなったり、あまり頻繁には起きませんが、日本法人そのものが撤退することはあり得ます。

起きてから慌てるのではなく、いつか起きるかもしれない可能性を理解して、何があっても次の仕事を探せるように、労働市場での自分の価値を高めておくことが肝要です。

これはすべての外資系企業に当てはまるわけではありません。しかし業界によっては常にハードワークを求められ、成果を期待されてプレッシャーが高い場合もありますので、転職する際にはよく内情を調べて決めた方が無難です。在職者・退職者の口コミサイト; オープンワークも参考になります。メンタルに強いと思えない方が、ハイ・プレッシャーの企業に転職されるのは、失敗しに行くようなものなので気をつけたいです。良くも悪くもない、相性の問題なので自分になるべく合った環境を得られるように、よく調べてください。


今回は外資系に転職したときに遭遇するチャレンジについて説明しました。怖いと思う方がいるかもしれませんが、労働市場での自分の価値を常に意識して行動していれば、何かがあったとしても大丈夫です。もちろん何も無い場合もありますし、日本企業に勤めていれば一生安泰の時代は終わったので、過度に心配することなく人材としてのバリューを上げる努力を続けてください。