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鈴木美加子のグローバル人材塾

外資系に転職するにあたり、職種別に必要な英語力2017.10.03


元・外資系人事部長、現グローバル人材プロデューサーの鈴木美加子です。外資系へ転職するにあたり必要な英語力、どのくらいかわかっていますか? 最近のキャリア・カウンセリングで、英語力が足りないことをご本人が認識されていないケースが3件あり、本日のテーマを、「外資系に転職するにあたって必要な英語力について」にします。

 

お伝えするにあたり、TOEICのスコアを指標にします。理由は、現在、日本に現地法人がある外資系企業の人事部採用チームが、スコアと実力の関係をもっとも把握できているテストだからです。アメリカへの留学で必要なTOEFLやイギリス英語圏留学に必要なIELTSは、担当者が留学したことがあるかどうかによって感覚があるかどうかが分かれます。例えば、私はオーストラリアに住んだことがありIELTSを受けているので、点数によってどの程度の英語力なのかわかっています。TOEFLは自分が受けていないので点数の感覚がありません。履歴書に、TOEFLやIELTSの点数を書かれる時は、ネットで検索してTOEICの同等点数を見つけて、(TOEIC○○○点に相当)のように添えておいたほうが無難です。

 

受験英語をバッチリやったタイプで、TOEICの点数は割と高いけれど会話力が無い方は、面接の時にそれが露呈する可能性はあることだけ覚悟しておいてください。採用チームは、日本人のTOEICの点数と実際の会話力とが正比例しないことを、よーくわかっています。

 

さて、本題です。

 

まず、階層をスタッフ(部下がいない)とManager(部下が複数いる)レベルに分けたいと思います。部下がいなくても上司が英語ネイティブの場合は、Managerレベルに相当する英語力が求められると読み替えてください。意思疎通ができなくては仕事にならないので、ネイティブが英語力の低い人を自分のダイレクト・レポートに採用することは考えにくいですし、そもそも人事の採用チームが履歴書選考の段階で落とします。

 

主だった職種だけを載せてみます。

 

< スタッフ >

Sales : 500点   Marketing : 700点   IT Engineer : 550点 

Finance : 600点  HR(Human Resources) : 700点  Secretary : 900点

 

< 部下持ちManager >

Sales : 750点  Marketing : 900点  IT : 750点

Finance : 800点 HR(Human Resources): 900点 

 

データは正確な分析に基づいているわけではなく、25年外資系人事部に在籍し、10,000人以上を面接してきた私の個人的な感覚値です。この点数が無いと応募しても無駄かと聞かれれば、「かなりの経験があり、若ければ書類選考を通ると思います」とお答えします。なぜ年齢が関係するかと言うと、語学の向上には記憶力が必要で、残念ながらこの能力は年齢とともに落ちるものなので、語学習得にあたっては若い方が有利だからです。若いの定義は会社によって違うので一概に言えませんが、35歳前なら結構有利でしょう。

 

たかが英語されど英語で、ネイティブとの面接で緊張してしまい実力が出なかったとします。彼もしくは彼女は、「英語力が足りない」とラベルを貼りあなたを落とすことになり勿体ないです。自分の実力以上に見せようとしないこと、英語での面接の前はリラックスするように努めることが大切です。アサーティブネスを大事にするのが彼らなので、ここぞという本番で緊張してへたるようではそもそもNGという文化を背負っています。事前にどんな質問が出るか考えて事前準備をすると良いと思います。

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この記事の筆者

鈴木美加子
グローバル・キャリア・カウンセラー /(株)AT Globe 代表取締役

日本GEに入社して人事のキャリアをスタートさせ、モルガン・スタンレーなどを経て、日本DHL人事本部長を務める。帰国子女でも海外赴任経験者でもないが、TOEIC960点をマークし外資系企業でキャリアアップした経験を元に、個人のキャリアアップを支援している。2011年から18か月、オーストラリアに居住し、海外勤務・海外からの帰国希望者のキャリア相談にも乗ることができる。
個人向けのキャリア相談の他、企業向けに、リーダーシップ研修、チームビルディング、組織分析、異文化マネジメント、グローバルコミュニケーション研修を行っている。ルミナスパーク、ルミナリーダー公認講師、ホフステード異文化モデル公認講師、STAR面接法・認定講師

株式会社AT Globe http://atglobe.jp/

強みを最大限に活かし、個の力を発揮出来る人材を一人でも増やすことで、母国を元気にすることをミッションとする。ルミナというアセスメント・ツールを使い、個人・法人向けの人材育成事業を行う。

 

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